スマートホーム市場、2025年に5兆円規模へ - エネルギー管理機能が普及の鍵

調査会社IDC Japanは31日、国内スマートホーム市場が2025年に5兆円規模に達するとの予測を発表した。特にエネルギー管理機能を持つIoTデバイスの需要が急増しており、前年比40%増のペースで拡大している。電力価格の高騰を背景に、家庭での電力消費の可視化と最適化ニーズが高まっており、AIを活用した自動制御システムが注目を集めている。主要メーカーは太陽光発電、蓄電池、電気自動車充電器を統合管理するプラットフォームの開発を加速させており、エネルギーの自給自足を目指す「ゼロエネルギーハウス」の実現が現実味を帯びてきた。また、政府の住宅省エネ化推進政策も市場拡大を後押ししている。アナリストは「スマートホームは単なる利便性向上から、経済合理性を伴う必須インフラへと進化している」と分析している。